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退職の引き止めでストレスがヤバい人に教えたい上手く辞める方法【相談は無意味】

今の会社を辞めたいのに、色んな理由を付けられて辞められない…転職は早い方がいいともいうし、準備もあるからサクッと退職していまいたい。
でも問題が起きたりするのだけは避けたいし、いい方法があれば知りたい…

こういった疑問に答えます。

 本記事の内容
▪引き止める相手に”相談”は無意味。
▪自信のなさは相手に伝わる。堂々と伝えよう。
▪考えるより行動に移す事が重要。

本記事の筆者(@Hidehukurou)。主に脱社畜ノウハウを発信しています。いくつもの実体験から培った知識とノウハウを持つ僕がお伝えします。

・会社を辞めたいけど、伝える勇気がでない。
・退職の意思は伝えたけれど、中々辞めさせてくれない。
・あと腐れなく揉め事も起こさず、退職したい。

たくさん考えて、退職する意思が固まっているのに辞められない環境って辛いですよね。

思い切って無視したり強行突破できればいいのだけれど、そういうわけにもいかないし、時間も労力も無駄になるのはもったいないです。

筆者である僕自身、過去にブラックを抜けさせてもらえなく苦労した経験があります。結局半年近く残ってしまいましたが、希望の求人はやはりすぐになくなり、虚無感に襲われました。

人によってはここから鬱を発症したり、社会不安障害を患う人もいるくらいなのでこういった理不尽に対抗するには、こちらも対策は必要です。

 ちなみに優秀な人ほど退職の決断が早いともいいますが、その理由は自分をしっかり把握し将来を見据えてるという事。この詳細は下記の記事にもありますのでチェックしてみてください。
 
この記事では、そんな引き止めによる会社への対処方法と、問題を起こさず円満に退職する為の対策を紹介していきます。
安心して辞める為にも、次のステップに進む為にも、きっと役に立てられると思いますのでぜひ最後までご覧になってみて下さいね。
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コツは相談ではなく意思を伝える事

意思を伝えよう

実は辞められない大きな原因として、「相談」つまり話し合いに持っていってしまうからという事が挙げられます。

「引き止めても意思が固そうで説得は難しい」と相手に思わせる事が肝心なので、まだ迷っているイメージを持たせる相談でなくこちらの「辞める意思」を伝える事がポイントです。

そもそもいつまでも引き止めてくる会社の人間に、いくら相談してもまた同じ事の繰り返しになる可能性が高いので、「もう辞める気で今後はこう動くつもり」といった意思表示と、行動している趣旨を伝えると引き止められにくいです。
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実は会社の許可は必要ない

自分の意思次第

実の所、退職するにあたって会社に許可がいるというのは思い違いで、法律で規定されてる通り本人の意思次第辞める事は可能なのです

「民法第627条」より

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

出典元:WIKIBOOKS

詳細は長くなりますし難しくなってしまうのでこの記事には記載してませんが、気になる人は出典元をご覧になってみて下さい。

 この法律を簡単に言えば、こちらが辞める通知をして二週間で会社との契約は解約されます。厳密にいえば会社の承諾は不要という事です。

ですが、これは覚えておくくらいにして最後の手段として考えておきましょう。

会社を辞めるのにあまり法律とかの話はもっていきたくないものですし、なるべく円満に済ませたいものですよね。

あくまで正義はこちらにある、という認識でいる事で、堂々としておきましょう。

【辞める方法一覧】

会社を辞めるコツ

下記からは会社を辞める方法を紹介していきます。

なお本記事では引き止められた際の対策の紹介ですが、【多少の嘘はOK】円満に退職する理由・言い訳8選【コツは演技力】の記事には退職する言い訳とその理由についての詳細を書いてるので参考までにチェックしてみてくださいね。

退職の旨を伝える相手を変える

特定の人にしか相談しておらず、その人に引き止められるというのであれば別の上司・責任者に伝えるのがおすすめです。

引き止めてくる相手に何度辞める意思を伝えようと、そういった人は諦めてくれません。

そこで一旦、人を変えて辞める旨を伝えるとスムーズに事がすすむ場合も十分にあり得ます。

ただしそれなりに権限を持った相手でないと、無意味になりかねませんのでそこは御注意を。

最寄りの労働局へ行く

仕事に関する相談というと「労働基準監督署」いわゆる労基という案がよくでますよね。

ですが相談をしっかり聞いてもらうのであれば、労働基準監督署よりも労働局の方がオススメです。

 「労働基準監督署」は労働者の悩みを解決する所でなく、企業が基準法違反しないよう監督する機関。

一方「労働局」労働者の環境を改善する役割がある。

基準監督署も相談にはのってくれますが、間に入って仲裁・対処する権限がないんです。よく「労基は当てにならない」とか聞いたりしますが、こういう理由があるんですよね。

なので労働局へ相談しにいく方が、この場合賢明といえるでしょう。

万が一賠償金・給与未払い等で悪質な脅しがあった場合は、メモをとっておく・可能なら録音しておくと一番信用度が高く証明しやすいです。
ちょっと大ごとな気がしなくもないですが、引き止められる事によって自身に起きる損害損失は確実に存在します。

被害がある相談にいくのは労働者の権利でもあるので、変に構える必要はないですよ。

単純に逃げる

あまりおすすめはできませんが、バックレるのも一つの手段です。

もちろんオススメはできませんが、会社側があまりに悪質な場合は考えていいかもしれません。

といえど、やはりデメリットも多くあるので把握しておきましょう。
 無断退職(バックレ)するデメリット
・契約内容次第では稀に損害賠償の可能性もでてくる
・それまでの給与をもらう権利はあるが、言いにくい
・癖にならないよう注意しておく必要がある
・懲戒解雇(クビ)扱いになると、転職に不利
これに対価があるかは、その環境に身を置く本人しかわからないのでなんとも言えませんが、精神に異常をきたす危険性を避けるため、知識として頭の片隅にでも置いておくといいでしょう。

退職代行を利用

様々な仕事環境から、自分から言い出しにくい退職を手助けしてくれる「退職代行サービス」というものがあります。

内容はそのまんま、自分の代わりに退職を代行してくれるというもの。
こういったニーズが増えてきている近年、需要が高く認知度も広くなってきています。

引用:PRTIMES

日本労働調査組合によるアンケートでは上記の通り、認知度だけでなく退職代行の利用検討に積極的である様子がわかります

サービスゆえ多少料金がかかるものの、引き止めによる拘束の無駄時間やストレス・次の道へ進める時短と考えると、対価としては安く設定されてる所もポイント。

「揉め事がなく確実に辞められる」これだけで安心の度合いが全然違いますよね。
利用方法も相談申し込み、退職準備、実行という流れで容易に済む所から老若男女問わず利用者が多いのですね。

わだかまりなく確実に辞めたい・会社とやり取りなしで丸投げで頼みたい人などは、検討する価値があります。

まとめ:考えるだけでなく自分の為に行動しよう!

以下本記事のまとめです。

❶ 相談より意思を伝える
❷ 辞める方法は自分に合ったものを選ぼう
❸ 代行サービスを上手く活用してみよう

どんな悩みに関しても言える事ではあるのですが、考えるだけ・悩むだけではまず解決しません。

無理に引き止めるような会社に充てる時間は、有効に使えるはずだった自分の時間。非常に勿体ない事です。
未来の為に、勇気と行動をもっていきましょう!